「山小屋エイド基金」 全国の山小屋を応援するクラウドファンディング

2020.08.17 北アルプス表銀座 燕岳(つばくろだけ)、西岳、槍ヶ岳に行ってきました。
初めてのテント泊、3泊4日。
30歳の時、美容師として、朝から夜まで仕事をした後、そのまま練習会という日々で、体力の必要性を感じ、高尾山に体力造りのために登ったのが山登りのきっかけ。
自然に触れる中で、山とともにの人生です。
そんな中で、新型コロナウィルスで、いつもと違う登山でした。

「山小屋エイド基金」 全国の山小屋を応援するクラウドファンディング

新型コロナウイルス蔓延による外出自粛で経営が厳しい山小屋を応援するため、クラウドファンディング「山小星エイド」基金」を実施している。
4月16日、緊急事態宣言が全国に発出され、新型コロナウイルス感染拡大防止のた め、多くの山小屋が休業を余儀なくされてしまった。
5月25日に宣言が解除されたものの、今シーズンの営業休止を決定した山小屋も多く、仮に再開できたとしても、宿泊人数の制限や、営業時間の短縮など、感染防止への取り組みが必要になるだろう。
また、登山の自粛傾向は今後しばらく続くものと予想され、このまま山小屋の利用者が減少すれば廃業するところが出る可能性もある。
山小屋は登山者に温かい食事と寝床を提供してくれるだけでなく、登山道やトイレの整備、遭難救助の前線基地、時には緊急時の避難場所の役割を果たしている。
山小屋がなければ、万が一連難したときには救助対応まで時間がかかってしまうだろうし、稜線上で天候が急変しても、安全な場所で風雨をしのぐことはできない。
快適で安全な登山をする上で、なくてはならない存在だ。
普段お世話になっている山小屋が危機に直面している今、私たち登山者が、山小屋を支える番ではないだろうか。
そのような想いから、このプロジェクトが始まったクラウドファンディングは8月30日まで受け付けている。
一口3000円からの支援が可能で、金額に応じて、お礼状、「山と深谷」への名前掲載、特別編生記事「山と山小屋の話」送待など、山岳・自然関連の情報を扱う弊社ならではのリターンを用意している。
しかし、最大のリターンは「登山の存続」と言えるだろう。
集められた善意の支援金は、山小星に均等に分配し、使い道は限定しない。
5月末現在、4000万円以上の支援金が集まり、65軒の山小屋への支援が決定している。
支援を希望する山小屋は、8月12日まで募集。
新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言は、5月25日までに地域ごとに段階的に解除され、1月余りにわたる外出自粛生活は、ひとまず終わりを告げた。
山小屋などの登山関連施設も順次再開される見通しだが、 長期的なウイルス対策は必須で、「新しい生活様式」と同様に、山においても感染拡大を防ぐ取り組みが求められそうだ。
 緊急事態宣言を受け、各山岳エリアは山小屋の休業と登山自粛による静寂のゴールデンウィークを迎えた。
登山ショップの一部も休業するなど、登山業界も苦境に立たされたが、いち早く医療関係者への支援に乗り出したアウトドアメーカーもある。
大災害のたびに 「アウトドア義援隊」として被災 地を支援してきたモンベルは、も  のづくりの力を生かしてタイベック素材の防護服やフェイスシールドを製造し、医療機関などに提供。 
一般向けには5月上旬に吸水速乾素材のマスク9万枚を販売し、売り上げの半分は義援隊の支援活動費に充てた。
ミズノも水着素材のマスクの販売を同月中旬に開始したところ、即日完売。
感染の第2波への備えやスポーツ用など、洗えるマスクへの需要は続きそうだ。
感染拡大が落ち着き始めた5月中旬、山梨、静岡両県は富士山での「3密」を避けられないとして、 山頂に至るすべての登山道の閉鎖を決定した。
富士山のすべての山小屋も今夏は休業することになり、これに前後して、ほかの山域でも山小屋の休業決定が相次いでいる。 
南アルプスでは、長野県側の伊那市が仙流荘から北沢峠への林道バスの休業を決定。
仙丈ヶ岳や北岳から光岳にかけて、自治体が設置した山小屋などの多くが休業する。
山小屋併設のテント場や売店も休業するため、今夏は南アルプスの広い範囲で宿泊を伴う登山ができなくなる。
また、北アルプスでは、朝日小屋と北又小屋、池の平小屋、内蔵助山荘、大日小屋、笠ヶ岳山荘が今季の休業を決めたほか、中央アルプスの西駒山荘も休業する。
そのほか、尾瀬の尾瀬小屋、妙高・火打の黒沢池ヒュッテ、八ヶ岳の 赤岳頂上山荘、キレット小屋、権現小屋が今年休業。
赤岳鉱泉と行者小屋が11月30日まで休業する。
6月1日現在、その他の山域で も、営業の可否も含めて検討を続 けている山小屋が多いほか、夏山 バスのダイヤ変更·運休なども予想される。
登山を計画する際は、最新情報の確認などが不可欠だ。
 一方、夏に向けて営業の準備を進める山小屋でも、感染対策の模索が続く。
山岳医療救助機構は5月7日に登山再開に向けた提言で、 登山者および山小屋管理者に向け 具体的な提案を行なった。
事業者の取り組みはもちろんだ が、登山者ひとりひとりの対策なくして登山における感染拡大は防げない。
日本山岳·スポーツクラ イミング協会、日本勤労者山岳連盟、日本山岳会、日本山岳ガイド協会の4団体は5月25日、登山再開に向けたガイドラインを発表。 
近距離(100km圏内程度)での 日帰り登山から始める段階的再開を提唱したほか、体調不良時の中止、5人以下の少人数での登山、マスク着用、対人距離の確保、登山地周辺での買い物や飲食の自粛、 自粛生活で衰えた体力の向上などを呼びかけた。 
登山に関係する場所や施設等で万がークラスターが発生すれば、 これまでどおりの登山再開が一気に遠のくのは間違いない。
日常生活と同様、山に行く際も充分な感染対策を講じたいところだ。